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Z世代の4割で「アフターマスク消費」がスタート!マスク着用派が多い一方で、購入したもの1位は「リップ」!のメイン画像
株式会社MERY
~MERY『Z世代マスク調査』結果発表~

株式会社MERY(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:藤田 欣司)が運営する『MERY Z世代研究所』(https://generationzlab.mery.jp/)では、Z世代の意識や行動について研究するために、定期的な「Z世代調査」の実施を予定しています。今回、2023年3月に実施した『MERY Z世代マスク調査』について、調査結果をご報告致します。



Z世代も、30・40代も、マスクは「積極的に着用したいもの」に

3月13日以降のマスク着用については、Z世代・30代・40代の約5割が「マスク着用をすると思う」と回答。さらに、マスク着用意向については全体の約6割が「マスクを着用したい」と回答。

●マスク着用実態



●マスク着用意向





「アフターマスク」に伴い、Z世代女性の約4割が美容用品やファッションアイテム等を購入

マスク着用が個人の判断にゆだねられたことに伴って、Z世代女性の42.9%がすでに何らかの「アフターマスク消費」を行っていることがわかりました。30代・40代女性では3割程度であり、Z世代がもっとも高いスコアとなりました。

「アフターマスク」でZ世代女性が購入したものは、1位「リップグロス/口紅」、2位「UVケア用品」、3位「洋服」。マスクは引き続き着用予定ではあるものの、マスクを取るシーンが増えることを見越していると想定され、口元周りの美容やUV対策に関する消費が高まると予想されます。また、「アフターマスク」はファッション消費にも影響する可能性があり、外出が増え、旅行やお花見など、外でのエンターテインメントに合わせて消費が増えていくことが予想されます。

●購入したもの有無

※本設問は、コスメ、基礎化粧品、美容家電、ファッション、雑貨等に関する商品と「特になし」を選択肢として提示し、その中で「特になし」以外の選択肢(商品)を選択している人を「いずれか購入」として総計を集計し、グラフ化しています

●購入したものランキングTOP5 ※いずれか購入者




〈その他調査結果〉


Z世代・30代・40代の約5割がマスク着用したいと回答した一方、マスク着用については「煩わしい」が「煩わしくない」を上回る結果に。


●マスク着用をどう感じるか





マスク着用の判断が個人にゆだねられたことに伴って、Z世代女性の過半数が何らかの商品を購入したいと回答。購入したもの同様、1位「リップグロス/口紅」、2位「UVケア用品」、3位「洋服」。


●購入したいもの有無



●購入したいものTOP5 ※いずれか購入希望者





『MERY Z世代マスク調査』調査概要

【調査方法】インターネット調査
【調査期間】2023年3月15日(水)~3月20日(月)
【調査対象】全国の10代~40代の男女2,098名。本調査におけるZ世代とは「1996年4月2日~2006年4月1日生まれ」としている。
【集計サンプル数】
2,114人〔Z世代女性 284人/Z世代男性 320人/30代女性 323人/30代男性 336人/40代女性 420人/40代男性 431人〕


MERY Z世代研究所とは

メディア「MERY」事業における記事や各SNSをはじめ、有料コミュニティ「MERY&」のメンバーなどのリアルなZ世代との接点からインサイトを抽出し、クライアント企業様やメディアに対して研究内容を発信し、企業マーケティングの課題解決に生かしています。

▼MERY Z世代研究所サイト
https://generationzlab.mery.jp/


『MERY』サービス概要

若年層、特に“Z世代”にフォーカスした効果的なブランドコミュニケーション及びプロモーションをサポート
企業ビジョンである『UPDATE MY HAPPINESS』のもと、情報社会を生きる生活者ひとりひとりの幸せの一歩を応援するべく、特にZ世代を中心としたブランドコミュニケーション及びプロモーション分野での企業サポートに注力。

発信メディアの主軸をAPPからSNSへと移行し、ファンとして集ってくださるユーザーをコミュニティメンバーとして組織化。メディア運営の知見、ユーザーインサイト情報を活用し、メディアに留まらない事業へと展開。

MERYサイト:https://mery.co.jp/


株式会社MERYのご紹介

社名  : 株式会社MERY
代表者  : 代表取締役社長 藤田 欣司
所在地  : 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町3-3 SFIII
事業内容 :「MERY」の運営、マーケティングに関する各種コンサルティング事業、制作受託事業、Eコマース事業、小学館メディアのサポート業務、新デジタルメディアの開発
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